様々な技術課題に対応できる人材を派遣。

鉄道車両の保守、修繕、また車両の新造・改造のほか、空制部品や電装品の設置、点検、修理など、日常点検、定期点検、全般検査ができる技術者の育成には余念がありません。

こうして育成してきた高い技術を身につけた人材（正社員として常時雇用した技術者）を、大手電鉄会社、車両整備会社、車両電機電装会社、車両製造メーカーなどに派遣する「特定労働者派遣事業（厚生労働大臣への届出制）」を積極的に展開しています。

派遣できるエリアは日本国内。これまで国内のＪＲ系会社、私鉄会社の車両基地に、車両に関わる正社員技術者を派遣してきた実績があります。